SHLグローバルニュース

このコーナーは、イギリスのSHLグループがお客様に向けて発信している様々な情報を日本語に翻訳してご紹介するものです。主にグループの広報誌やユーザー向けネット配信、HPプレスリリースなどから記事をピックアップしています。海外の人事の現場でどんなことが話題になっているのか、人材マネジメントに関して海外企業はどんな取り組みをしているのかをお伝えすることで、皆さまのお役に立てればと願っております。

今回はSHLグループのブログより経験者採用に関する記事をご紹介します。

第402回 プロフェッショナル人材を見つける:スキル革命からの脱却

かつては人材のスキルセットは技術的なノウハウと業界特有の専門知識が中心でしたが、ソフトスキルが台頭し、取って代わられました。適応力や感情知能、創造性はもはや「あるとよい」特性ではなく、不可欠な特性です。プロフェッショナル人材は、技術的な専門知識と、迅速に方向転換し、革新し、多様かつ(多くの場合)ヴァーチャルなチームでシームレスに仕事をする力を備えていなければなりません。

この変化はテクノロジーだけの問題ではなく、職場の力学における根本的な変化を反映しています。スキルベースの組織、リモートワーク、デジタルコラボレーション、国境を越えたチームの増加により、コミュニケーションとチームワークに対する新たなアプローチが求められています。

組織は、この新しいスキルの組み合わせが必要であることを認識していますが、人材プールは枯渇しつつあり、最近の調査では、人事チームの80%がプロフェッショナル人材の調達に苦労していると回答しています。テクノロジー、ヘルスケア、再生可能エネルギーなどの急成長産業の職務では、需要が供給を上回っているため、特に困難です。課題は何なのでしょうか?現在のハイブリッドな職場で成功するために必要な、技術的な熟練度と重要なソフトスキルのバランスが取れたプロフェッショナル人材を見つけ雇用することです。

SHLは、大規模な職務分析とスキルデータの豊富なデータベースを使用して、プロフェッショナル人材のスキルを調査し、2022年から現在までにスキルがどのように変化したかを明らかにしました。

大きな変化は、個人の効率性を高めるスキルから、チームワークやコラボレーションの成功につながるスキルへと移行した点です。チームを最優先する」、「複数のタスクに取り組む」、「達成に努める」などのスキルが前面に出てきました。対照的に、「時間を効率的に使う」や「高い品質基準で作業する」などのスキルの重要性は低下しています。これは、完璧であることが重視されていた職場から、ペースが速い行動志向の職場への移行という、もう1つの重要な変化を示しています。

興味深いことに、時を経ても重要であり続けているスキルは「不確実性への対処」であり、これは世界的なパンデミック以降、職場が動的であり、いつでも変化が起こる状態にあることを示しています。

GSAは非常に汎用性の高いアセスメントです。これにより、クライアントは人材育成の取り組みにデータ主導のアプローチを採用でき、以下のことが可能になります。

企業が時代の先頭に立つにはどうすればよいでしょうか?以下の点からプロフェッショナル人材の採用に対するアプローチを再考しましょう。

2025年以降の成功は、組織がいかにうまく適応し、インテリジェントなスキル戦略を構築して前進できるかにかかっています。フレッシュな人材戦略を採用し、技術的スキルと日ソフトスキルの両方に投資することで、企業は不確実性の中でも成功することができます。
スキルを取り巻く環境がどのように変化したか、これらの重要なスキルの労働力市場における入手可能性に関する知見、必要なスキルと利用できるスキルのギャップを埋めるために人材戦略をどのように適応させるかについて、詳しくは当社の最近のウェビナーをご覧ください。

(© SHL. Translated by the kind permission of SHL Group Ltd. All rights reserved)

訳者コメント

原文はこちらです。
https://www.shl.com/resources/by-type/blog/2024/finding-professional-talent-stepping-out-from-the-skills-revolution/
本文末尾で紹介されているウェビナー(英語)は約30分間で、このブログ記事の著者ニーナが、図を交えてより詳細に解説しています。ご興味をお持ち方はぜひご覧ください。

(文責:廣島晶子)

タレントマネジメ
ントコラム 日本エス・エイチ・エルの人事コンサルタントの視点

バックナンバー

2025年
2024年
2023年
2022年
2021年
2020年
2019年
2018年
2017年
2016年
2015年
2014年
2013年
2012年
2011年
2010年
2009年
2008年

学会発表論文