SHLグローバルニュース
このコーナーは、イギリスのSHLグループがお客様に向けて発信している様々な情報を日本語に翻訳してご紹介するものです。主にグループの広報誌やユーザー向けネット配信、HPプレスリリースなどから記事をピックアップしています。海外の人事の現場でどんなことが話題になっているのか、人材マネジメントに関して海外企業はどんな取り組みをしているのかをお伝えすることで、皆さまのお役に立てればと願っております。
3回に分けてSHLグループ白書『How the pandemic changed our adaptability and resilience』をご紹介しています。前回、「適応力」と「回復力」について、「OPQから予測されるコンピテンシー・ポテンシャル得点がコロナ前より下がっている」という調査結果をお話ししました。最終回の今回は、それでは、私たちはどうしたらよいのか、についてです。
第353回 SHL白書『コロナ禍は私たちの適応力と回復力をどのように変えたか?』(3/3)
サラ・マックリーン(SHLシニア・ディレクター)
対策
この結果は個人や組織にとって何を意味するのでしょうか?私たちはおそらく、自分たちはもろいものだ、とかつてないほど感じています。人間関係を保つことが難しくなり、「通常の」生き方や働き方が完全に考え直され、独立してやっていくことを余儀なくされました。頼れるのは、自分自身とすぐ身近にいる人たちだけです。
職場では、人とのやり取りや人間関係が損なわれました。仕事は「作業」や「やることリスト」に姿を変え、人生の他の側面(「楽しい」ものではなく、単に日常生活)が機能できるように注意深く管理されます。同時に、組織や社会は、「ダイバーシティ・公平性・インクルージョン」の重要性に目覚めよという世論に直面しています。従業員が報酬や認知や経験に対してより包括的なアプローチを要求するようになり、「大量退職時代」は企業が従業員に提案する価値を再考するようさらに大きな圧力をかけています。さらに、ワークライフバランスと柔軟性をめぐる従業員の期待も変わっています。特に在宅勤務ができるかどうか、という点に関してです。
パンデミックは勤務環境に不確実性を生み出し続けています。経営者、人事部、採用担当者は、コロナ禍で、現職者集団と応募者集団で「回復力」と「適応性」のポテンシャル得点が変わってきている可能性があることを考えるべきです。
この経験で多くの人がトラウマ(心的外傷)を感じ続けていることに、疑いの余地はありません。私たちは今、癒しと活性化のプロセスを開始しなければなりません。
1. リーダーが共感を示す
米国労働者の90%は共感的リーダーシップが職務満足度の向上につながると信じており、79%はそれが従業員の離職率を低下させると思っています。「共感」は、信頼に基づく組織風土を構築する上で重要な推進力です。しかし、これを実践するリーダーは必ずしも多くありません。今、私たちが癒しのプロセスを始めるとき――つまりコロナウィルスと共存して「大量退職時代」を「大量定着時代」に逆転させようとするとき――、従業員はこれまで以上に共感を必要とします。組織のトップから始めるべきです。リーダーが従業員の声に耳を傾けること、定期的に従業員から率直なフィードバックをもらいそれに基づいて行動すること、従業員一人ひとりの状況やニーズを踏まえたサポートを提供すること、これらを実行する仕組みが必要です。
リーダーはまた、自分の思い込みから離れ、自ら従業員の考えやフィードバックや提案を求めることが必要です。従業員の能力開発を促進し、積極的に昇進や重要ポストへの任用を行うことで、期待し、信頼していることを示してください。これまでの確立されたやり方にこだわるのではなく、新時代に合わせた柔軟な対応と改革が求められています。
2. 従業員一人ひとりと心理的契約を結ぶ
米国では約3分の1の従業員が転職先を決めないまま退職を考えています。私たち皆が経験している不確かさ、混乱、不安などを考えると、これは非常に驚くべきことです。生活の激変は、実際に従業員と組織の間のダイナミクスに大きな変化をもたらしました。これからの従業員は物理的または金銭的な結果以上に、柔軟性、幅広い価値や貢献をもとに、職務や会社を評価します。つまり、その仕事は本当にハイブリッドか?リーダーは本当にチームを大切に思い、従業員が社会に貢献できるようにしているか?意思決定は公正かつ透明か?新しい役割を担い新しいスキルを身に付ける機会があるか?会社は私、私の能力、コミットメント、可能性を本当に信じていて、私が活躍できる場を与えてくれるか?
これからの従業員と現在の従業員では、自分たちの生活と仕事を評価する基準が大きく異なります。従業員一人ひとりとのつながり、彼らが求める成長と柔軟性を促進する組織風土やキャリアや仕組みを作ることができない会社は、今後生き残ることができないでしょう。
3. 組織全体に信頼を可視化させる
長い間、多くのビジネスの中核は凍結されていました。中間管理職層は電子メールを上下の階層に回すだけで、意思決定の説明責任や権限委譲を感じられずにいました。信頼に基づく組織を構築したいならば、それがビジネス全体で目に見える形で実行されていることを確認してください。マネジメントチームは意思決定を下す権限を与えられているでしょうか?それとも、官僚主義で身動きが取れない状態でしょうか?
管理職は物事を起こすために存在します。部下のやる気を起こさせ、問題を解決し、機会を特定し、従業員が毎日自分自身と自分の仕事に満足しているようにします。組織とその風土を大きく変える方法の1つは、マネジメントチームにビジネスを運営する権限を与え、稟議や承認を受ける必要性を少なくすることです。彼らにビジネスのビジョンと戦略についての明確な目的とミッションを示してください。すぐに、信頼と権限委譲が浸透した会社であると受け止められるようになります。
4. 帰属意識を高める
私たちは自分たちの仕事を、利益創出だけでなく、より大きな何かと結びつけたいと願うようになりました。サステナビリティ(持続可能性)とインクルージョン(包括性)は、企業が世界の舞台で評判の良い組織として立つために欠かせないものです。組織内で、これらが日常の経験として真実でなければなりません。調査研究の結果は、より多様性があるチームがより大きな結果を達成することを繰り返し示しています。帰属意識の醸成が重要性を増す中、「違いを認めること」と「価値観を一致させること」の間のバランスを見つけることが、組織にとって極めて重要になるでしょう。
従業員はますます、経営者に公正さや、プロセスと意思決定における客観性を求めるようになるでしょう。会社の目的とそれが今日の世界で適切かどうかを吟味することから始めましょう。従業員は活気に満ちたつながりを感じていますか?全員がその目的に関連していて、それは日々の仕事の中で目に見えるものですか?あらゆる部門や職種にわたって個人とチームの貢献を認めて感謝することも、会社の目的とミッションを可視化し、従業員が組織に所属しているという感覚を構築するための優れた方法です。
5. 楽しむ
人生は(当然のことながら)非常に深刻で、多くの人にとって信じられないほどタスク志向になってきました。しかし、人間として、楽しみを持っている必要があることを忘れないでください。社会的なつながりの中でやり取りをする時間を見つけ、個人やチームが一息ついて自分らしくあることができるようにしましょう。仕事は目的地ではなく旅であり、その過程での人間関係や笑い、そして楽しみは、達成された結果よりも記憶に残ることが多いものです。
まとめ
パーソナリティは時間を超えてかなり安定しているものの、人生の大きな出来事によって変化することが研究で明らかになっています。この2年間、世界はコロナ禍という、稀有で破壊的な出来事による集団的トラウマを経験しました。SHL研究チームがパーソナリティ検査OPQを使用して、この期間にコロナ禍がパーソナリティに与えた影響を調べたところ、コロナ禍の前後でコンピテンシー得点が一貫して低下していることがわかりました。具体的には、「適応力」と「回復力」の平均得点がそれぞれ5%と8%低下し、コロナ禍によって人々がそれらの行動を示すことがより困難になっていることを示唆しています。
コロナ禍の真っ只中、「ダイバーシティ・公平性・インクルージョン」や「大量退職時代」など他の社会問題が起こりました。組織は変化を迫られ、コロナ禍からの回復がより困難になっています。このことは、組織は癒しのプロセスを開始すべきだという明確なメッセージを伝えています。リーダーに求められているのは、共感をもって適応しリードすること、一人ひとりの従業員と心理的契約を結ぶこと、組織全体に信頼を可視化させること、社員の帰属意識を高めること、そして最後に、プロセスを楽しむ時間を見つけること、です。
今こそ私たちが変わるチャンスであり、変わらないことのリスクは非常に大きいです。トラウマに苦しんでいて正しい癒しの方法を知らない社会は、関係者だけでなく組織にも悪影響を及ぼします。リーダーは今、物事が違ってきていることを認めなければなりません。実際、パーソナリティの変化は私たちが苦しんできたことの表れです。優先順位も変わりました(たとえば、利益vs目的)。考え方や文化、優先順位を進化させることのできるリーダーが、明日の繁栄する組織で成功するリーダーでしょう。
(© SHL. Translated by the kind permission of SHL Group Ltd. All rights reserved)
訳者コメント
この白書は以下のURLから入手することができます。
https://www.shl.com/resources/by-type/whitepapers-and-reports/how-the-pandemic-changed-our-adaptability-and-resilience/
(ダウンロードするにはお名前や所属組織名などの入力が必要です)
また、この白書の概要は、当社タレントマネジメントソリューションサイトのコラム「コンサルタントの視点」でもすでに取り上げました。
https://solution.shl.co.jp/success/column/220408skiyota/
コロナ禍の前後のOPQ得点を比較したこの調査。同一受検者が2回受けた結果ではないので、厳密にいえば、「適応力」と「回復力」のコンピテンシー得点が下がったことがコロナ禍によるものかどうか、結論付けることはできません。しかしながら、合わせて1万人以上の大量データを基にしていることを踏まえると、ひとつの可能性として置くことはできるのではないでしょうか。皆様の実感に合っていますか?
(文責:堀 博美)
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- 第202回 事例:DHL ジョブ・マッチングとディベロップメントセンターで組織再編成
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- 第192回 2016年、人事にとって人材分析がなぜ一番の優先課題なのか?
- 第191回 ハイ・ポテンシャル・プログラムの3大リスク−対応策
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- 第185回 エンタープライズ・リーダー(2/3)
- 第184回 エンタープライズ・リーダー(1/3)
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- 第180回 エンタープライズ・リーダーをどう育成するか?
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- 第178回 ミレニアル世代は火星から来たのではありません
- 第177回 ミレニアル世代のマネジメント――虚構と現実を分ける
- 第176回 ジョゼ・モウリーニョ――ビジネスリーダーの新モデル
- 第175回 シンデレラに学ぶ5つのレッスン
- 第174回 イノベーターのDNA
- 第173回 本社は耳を傾けているか?
- 第172回 事例:ハイネケン グローバル新卒採用
- 第171回 人材測定の効果――(5)ビジネス・アウトカム・スタディ(後編)
- 第170回 人材測定の効果――(4)ビジネス・アウトカム・スタディ(前編)
- 第169回 人材測定の効果――(3)ビジネスバリュー・ステートメント(事例後編)
- 第168回 人材測定の効果――(2)ビジネスバリュー・ステートメント(事例前編)
- 第167回 人材測定の効果――(1)はじめに
- 第166回 2015年、人事はこの5つの優先事項を見逃すな
- 第165回 Y世代は良いリーダーになれるか?
- 第164回 事例:アダブ・トラスト――ダイバーシティと雇用機会均等を改善
- 第163回 世界の会社員は仕事に何を求めているか?
- 第162回 採用場面におけるゲーミフィケーションの活用――トレンドとベストプラクティス
- 第161回 新卒者の3分の2が最初の職を後悔
- 第160回 事例:ウェストヨークシャー州消防局
- 第159回 事例:オーストラリア ビクトリア州司法局
- 第158回 ネガティブ経験への対処なし
- 第157回 モバイル・アセスメント:長所と短所
- 第156回 HRのサバイバル的考え方がビジネスの成長を阻害
- 第155回 CEBがThe Economic Timesと協力して、インドの次世代リーダーを見極め
- 第154回 サイコメトリックスのパワー(2/2)
- 第153回 サイコメトリックスのパワー(1/2)
- 第152回 CEBが今年の採用技術革新賞を受賞
- 第151回 ハイポテンシャル人材識別のためのHRガイド
- 第150回 ハイポテンシャル人材とはどんな人材か?
- 第149回 CEBが中国で人材マネジメント業界リーダーとして認められる
- 第148回 社員調査を再考する‐エンゲージメントを超えて(3/3)
- 第147回 社員調査を再考する‐エンゲージメントを超えて(2/3)
- 第146回 社員調査を再考する‐エンゲージメントを超えて(1/3)
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- 第144回 事例:スワロフスキー
- 第143回 企業戦略・プロジェクト切り上げの難しさ
- 第142回 まずいオン・ボーディングの隠れたコスト
- 第141回 ネルソン・マンデラ氏の残したもの
- 第140回 幹部候補者トレーニングに不信
- 第139回 事例:マークス&スペンサー
- 第138回 CEBリポート:グローバル・リーダーシップ・パイプラインの強化(3/3)
- 第137回 CEBリポート:グローバル・リーダーシップ・パイプラインの強化(2/3)
- 第136回 CEBリポート:グローバル・リーダーシップ・パイプラインの強化(1/3)
- 第135回 人事リスク上位8位と、その対処方法(後半)
- 第134回 第29回 産業・組織心理学会大会報告
- 第133回 人事リスク上位8個と、その対処方法(前半)
- 第132回 事例:国際連合のコンピテンシー採用
- 第131回 新卒採用者にとっての難問‐SHLグローバルスタディより
- 第130回 新入社員がチームをかき回すのをどうやって止めることができますか?
- 第129回 事例:質の高い成長のためにブランドのスターを見極め――インターコンチネンタル ホテルズ グループ
- 第128回 2013年度ビジネス成果研究リポート 主な結果
- 第127回 2013年度ビジネス成果研究リポート 研究手法
- 第126回 2013年度ビジネス成果研究リポート――アセスメント・ソリューションによる収益改善――
- 第125回 人事優先課題とビジネス・バリュー
- 第124回 SIOP 2013
- 第123回 事例:メッツォ
- 第122回 情報のビジネス的な価値を最大化する
- 第121回 2013年グローバル・アセスメント・トレンド調査報告書
- 第120回 タレント・オーディットでビジネスの成長力を確保する
- 第119回 事例:スイス・リー
- 第118回 雑誌記事 Marriage of Equals
- 第117回 事例:グラクソ・スミスクライン
- 第116回 貴社のビジネスにとって最もリスキーな人は誰ですか?
- 第115回 事例:KPMG
- 第114回 アセスメントを考える
- 第113回 SHL香港が『優秀HRサービス賞』を獲得
- 第112回 事例:カンタス航空
- 第111回 女性は何故、英国企業のトップの位置に登ろうとしないのか?
- 第110回 事例:スワロフスキー〜離職率を下げ、雇用プロセスをブランド化する〜
- 第109回 ヨーロッパにリーダーが足りなくなる
- 第108回 SHLグローバル・リーダーシップ研究結果
- 第107回 中国では採用はソーシャルに
- 第106回 事例:バークレイズ よりよい選抜のための評価者トレーニング
- 第105回 職場におけるダイバーシティの障壁を切り崩す
- 第104回 中国のビジネス・エリートが上海でSHL LINKカンファレンスに参加
- 第103回 事例:ゼロックス
- 第102回 サクセッション・プランニングを効果的に進めるための6つの戦略
- 第101回 あなたの上司は明日も仕事にきますか?
- 第100回 オリンピックで仕事を休めるか?
- 第99回 2012年度グローバル・アセスメント・トレンド調査結果(サマリー)
- 第98回 アセスメント・トレンドの変化〜人材をより大局的に捉える〜
- 第97回 調査・統計ニュースより〜
- 第96回 SHLが南アフリカのリーダーシップ指数を発表
- 第95回 コア・バリューに沿った採用プロセスを:ジョン・ルイスとHSBCの事例
- 第94回 人材をめぐる戦い:here and now
- 第93回 事例:ユニリーバ 大卒採用
- 第92回 事例:タレス・アレーニア・スペース
- 第91回 大学4年生のための職探しのヒント
- 第90回 事例:テスコ――新設職の評価プロセスをSHLと共同で開発
- 第89回 パーフェクトなパーソナリティを採る――アセスメント・テストの人気高騰
- 第88回 ごめんなさい。コンピューターが「だめ」と言っています。
- 第87回 事例:DHLサプライチェーン 大卒採用
- 第86回 起業家新世代の創造をSHLが支援
- 第85回 SHLがビジュアル・アイデンティティを一新
- 第84回 事例:ヒルトン・インターナショナル
- 第83回 ビデオクリップを用いた面接者要因の探索的研究(学会発表報告)
- 第82回 事例:NASA(アメリカ航空宇宙局)
- 第81回 中小企業は採用費を無駄に使っているかも
- 第80回 社員本人が自分自身の最も厳しい批評家
- 第79回 成果研究レポート
- 第78回 事例:日産
- 第77回 グローバル・アセスメント・トレンド調査結果(サマリー)
- 第76回 大卒者の60%が仕事を見つけられていない
- 第75回 SHLクライアントの大卒採用が名誉ある賞を受賞
- 第74回 安全のDNAを分解する(3) 〜職場事故はなぜ起き続けるのか?
- 第73回 安全のDNAを分解する(2) 〜職場事故はなぜ起き続けるのか?
- 第72回 安全のDNAを分解する(1) 〜職場事故はなぜ起き続けるのか?
- 第71回 事例:BUPA
- 第70回 英国労働力の意欲欠如が「幽霊退職」に拍車
- 第69回 顧客調査結果:貴社の人事課題を理解するために
- 第68回 ベストな人材を採用するチャンスをつかめ
- 第67回 SHLとPreVisorが合併――人材マネジメントのグローバル・リーダーへ
- 第66回 事例:ゼロックスU.K.
- 第65回 SHL社ユージーン・バーク氏がテスト出版社協会の理事に選出される
- 第64回 事例:イギリス航空管制公社(NATS)――オンライン採用選抜プロセスを改善
- 第63回 ロンドン人はイギリスで最も勤勉でやる気にあふれた労働者である
- 第62回 組織の成長のためのオン・ボーディング(2)−実務上のヒント
- 第61回 組織の成長のためのオン・ボーディング
- 第60回 iPQを発売
- 第59回 事例:富士通のタレントマネジメント
- 第58回 2011年大学卒業予定者は、企業が求める対人スキルに欠けている
- 第57回 SHL顧客にとってアセスメントが事業業績にプラス影響(アバディーン調査結果)
- 第56回 まずい採用方法のせいでビジネスが顧客を失うかも(その2−小売業界編)
- 第55回 まずい採用方法のせいでビジネスが顧客を失うかも
- 第54回 SHLグループCEOへの質問
- 第53回 事例:ケロッグの人材マネジメントプログラムにSHLがパリン、パチパチ、ポンを追加
- 第52回 採用業務アウトソーシング
- 第51回 ネットワーキングの科学−SHLシニアコンサルタント Alex Fradera
- 第50回 事例:ハーツ−変革を推進する人材を選抜
- 第49回 「いい気にならずに適合度を」SHL CEO ディビッド・リー
- 第48回 キネティク社−南極探検隊メンバー選抜
- 第47回 SHLが中国に上海オフィスを開設、ATAとパートナーに。
- 第46回 最先端のテクノロジーを維持する
- 第45回 パーソナリティ検査の投資収益
- 第44回 大量採用
- 第43回 LinkedInのSHLグループに参加しませんか?
- 第42回 2010年DOP大会にて
- 第41回 将来に目を向ける時が来た
- 第40回 事例:コールセンター・顧客サービスのスタッフ採用(2)
- 第39回 事例:コールセンター・顧客サービスのスタッフ採用(1)
- 第38回 EU大統領の選出方法はおかしい、とSHLが警告。
- 第37回 約600万人のイギリス労働者が職務に満足していない
- 第36回 SHLが画期的なパーソナリティ検査を発売
- 第35回 技術投資によってより迅速な人事決定が実現
- 第34回 事例:クリスピー・クリーム・ドーナツ
- 第33回 客観採点式インバスケットテストの開発と妥当性検証(学会発表報告)
- 第32回 不況下における社員エンゲージメント・意欲低下の背景について、重要な洞察をSHLが公開。
- 第31回 ケーススタディ:オックスファム
- 第30回 ケーススタディ:3M
- 第29回 社員は『昇進』と『能力開発』の機会に欠けていると認識
- 第28回 SHLに新CEO
- 第27回 ケーススタディ:シェル石油開発
- 第26回 ケーススタディ:オイルサーチ社
- 第25回 動機付けに「万能の」やり方はない、とSHLが警告
- 第24回 求職者の4分の1が仕事を得るためにうそをつく
- 第23回 SHLが次のルイス・ハミルトン探しを加速
- 第22回 SIOP大会でSHLアンディ・ロス博士が講演
- 第21回 第24回SIOP大会にSHLが参加
- 第20回 チームビルディング
- 第19回 ケーススタディ:大手国際銀行A行
- 第18回 SHLとStepStoneが業務提携
- 第17回 ケーススタディ:ソニー・ヨーロッパ
- 第16回 ケーススタディ:アライアンス・ユニケム
- 第15回 年齢とOPQの関係に関する最新研究
- 第14回 あなたはどんな学習パーソナリティをもっていますか?SHLにお尋ねください。
- 第13回 今日のグローバル経済における人材
- 第12回 ケーススタディ:イギリス国営くじ基金(3)
- 第11回 ケーススタディ:イギリス国営くじ基金(2)
- 第10回 学会発表ご報告
- 第9回 ケーススタディ:イギリス国営くじ基金(1)
- 第8回 ケーススタディ:イギリスリバプール市
- 第7回 客観テストに関するヨーロッパ企業調査結果
- 第6回 リーダーが足りなくなる!
- 第5回 採用シンポジウム(東京)報告
- 第4回 大学院生への研究支援
- 第3回 ケーススタディ:コカ・コーラ
- 第2回 言葉よりも行動
- 第1回 Y世代は、採用にどんな影響を与えるのか?