堀 博美のSHLグローバルニュース

このコーナーは、当社がライセンス契約を結んでいるSHL Group Ltd. がお客様に向けて発信している様々な情報を日本語に翻訳してご紹介するものです。主にグループHPのプレスリリースやブログなどから記事をピックアップしています。海外の人事の現場でどんなことが話題になっているのか、人材マネジメントに関して海外企業はどんな取り組みをしているのかをお伝えすることで、皆さまのお役に立てればと願っております。

今回はSHLグループのブログ記事をお伝えします。

第295回 産業組織心理学者という職業
:SHLサイエンス・アワード初開催

SHLが初めて開催したサイエンス・アワードで3人の受賞者が選ばれました。彼らには我が社の研究部門でインターンをする機会が与えられます。

私はSHLに長年勤務していろいろな仕事をやってきましたが、その中でも今回我々が初開催したサイエンス・アワードへの応募が成功した3人の受賞者にメールを送ることは最もやりがいのある仕事でした。SHLが学界との関係を強化する機会として、またHRMと産業心理学大学院生と私たちがつながる機会として、私たちはこの賞を始めました!

SHLのコアバリューは「好奇心」と「革新」です。ビジネスとして私たちは最新のトレンドや研究についていくことの重要性を認識していますが、それだけでなく、産業心理学者を雇用している最大の民間会社として、学生たちがこの職業に就くことを支援/促進することが我々の責任であるとも自覚しています。そこで、大学や専門機関との緊密な関係を促進するための一連の策を開発しました。

SHLサイエンス・アワードのアイデアは、イーストロンドン大学のプログラムディレクターであるMark Hollowayによって提案され、Teri Ellison(SHL最高人事責任者)、Sarah McLellan(英国マネージングディレクター)、Ken Lahti(チーフ・サイエンスオフィサー)、Robin Raven(チーフ・プロダクトオフィサー)、Helen Farrell(上級コンサルタント)によって直ちに支持されました。学生たちの論文完成時に要約版を提出してもらい、SHLが審査します。審査の基準は「Impact」「Connection」「Fearless Innovation」「Curiosity」です。

結果は目を見張るものでした!まずびっくりしたのはトピックスの幅広さです。行動経済学、ワークスペース設計、選抜、キャリアプランニング、従業員エンゲージメント、性別や年齢や民族性の多様性をサポートするものなど広い分野をカバーしていました。ふたつめは、提出してくれた人々全員による研究の質です。定性的と定量的、両方の研究方法を組み合わせており、先行研究を踏まえて自分の研究結果の意味するところを考察している点に感心しました。

審査員として3人の受賞者を選ぶのは難しい仕事でしたが、最終的に以下のように決定しました。

  • Leanne Kenyon(ハートフォードシャー大学)
    自己決定理論のモデルを使用して、求人広告の言葉遣いが求職活動の動機付けに与える影響を研究
  • Lauren Thorne(イーストロンドン大学)
    定性的アプローチを使用して、教育中のリーダーの価値観を模索する新しいコーチングツールの影響を研究
  • Ashley Fevrier(リーズ大学)
    実習生のキャリア成果に対する社会的関係の影響を研究

初めてのアワード開催でしたが、好評を博したことを私たちはうれしく思っています。そして、受賞者たちがSHLの有給インターンに参加して当社ロンドンオフィスのR&Dチームに対して研究発表してくれることを心待ちにしています。また、2020年にこの賞を再び開催する予定です。もしあなたが大学院課程の学生ならば、注目していてください。

(© SHL. Translated by the kind permission of SHL Group Ltd. All rights reserved)

訳者コメント

原文はこちらです。
https://www.shl.com/en/blog/promoting-the-profession-of-i-o-psych-shls-inaugural-science-award/

著者はEd Rivlin。SHLイギリス本社で職業心理学者のチームを率いるリーダーです。このブログは2019年11月にアップされたものです。

日本では心理学の大学院出身者がその専門性を生かして民間企業に就職することはまだ珍しいのではないでしょうか。日本SHLは人事アセスメント会社としてはまだまだ小規模ですが、当社のコンサルタントには心理学の博士号をもつ者がいます。また、お客様のニーズ解決を目指し大学教授との共同研究も始めました。産業組織心理学の知見を実際の人事現場にどう生かせるか、楽しみにしていてください。

(文責:堀 博美)

バックナンバー

2020年
2019年
2018年
2017年
2016年
2015年
2014年
2013年
2012年
2011年
2010年
2009年
2008年

学会発表論文