SHLグローバルニュース
このコーナーは、イギリスのSHLグループがお客様に向けて発信している様々な情報を日本語に翻訳してご紹介するものです。主にグループのネット配信「SHL Newsletter」や広報誌「Newsline」、HPから記事をピックアップしています。海外の人事の現場でどんなことが話題になっているのか、人材マネジメントに関して海外企業はどんな取り組みをしているのかをお伝えすることで、皆さまのお役に立てればと願っております。
今回は前回の続き、「オン・ボーディング(on-boarding)」に関する記事の後半、実務上のヒントについてです。
第62回 組織の成長のためのオン・ボーディング(2)−実務上のヒント
オン・ボーディングのプロセスは、社員のライフサイクルの多くのステージに関わります。社員ライフサイクルの重要ステージそれぞれについて、貴社のオン・ボーディング・プロセスのための実務上のヒントをまとめました。貴社の新規社員が戦力化するスピードを速め、彼らのエンゲージメントを急速に進展させる助けになればと思います。
母集団形成を通してのオン・ボーディング
- 貴社には、会社のブランディング戦略がありますか?
- それをどううまく使えば、社員に会社からの期待や文化を意識させるようにできると思いますか?
- 母集団形成の早い段階で会社の文化や価値観を強く意識させるよう、リアリスティック・ジョブ・プレビュー(良い点だけでなく悪い点も含めたリアルな情報提供)を用いていますか?
- 貴社には、会社のバーチャルな人格に積極的に貢献するような戦略がありますか?
- Web 2.0*やソーシャル・メディア(SNSやTwitterなど)が会社ブランドに与える影響を考えていますか?
* 訳者註:Web2.0−2004年ごろから登場し始めた新しい発想のWeb。 そこでは情報の送り手と受け手が固定化されていない。
選抜を通してのオン・ボーディング
- 貴社と応募者の間でやり取りをするポイントを綿密に計画していますか?
- 貴社と応募者の間で直接のコミュニケーションをとるポイントを明らかにしていますか?
- それらのポイントそれぞれにおける貴社の採用チームの対処方法は、貴社がその会社ブランドどおりであると応募者が実感できるようなものになっていますか? この「第一印象」形成段階でのまずいやり取りは、オン・ボーディングの後の段階で取り戻すことが非常に難しいものです。
- 貴社の選抜プロセスには価値観の評価が含まれていますか?
- 採用者が貴社の価値観に沿った傾向を持っているようにすることが定着率を高めます。そうすることで、半年後に「彼らはただうちに合わなかったのだ」という話になることが避けられます。
- 貴社の価値観によく合った人材を選抜することはまた、彼らが仕事に打ち込んで貢献し始めるようになるまでの時間を低減します。
- 貴社では目的に適った評価手法を使っていますか?
- 評価手法はオンラインで簡単に実施できる、受検者に対してフレンドリーなものですか? 練習の機会は充分に与えられていますか? 選抜プロセスが、採用される可能性のある人にとって不必要に官僚的であったり厄介であったりすることのないようにすることが重要です。新規社員にこの時点で悪い印象が形成されると、エンゲージメントを得るのにより長い時間がかかります。
- 選抜の評価結果について、応募者にフィードバックしていますか? その職務や会社という背景の中での本人の強みと弱みについてのあなたの意見を彼らと共有すれば、彼らのエンゲージメントは高まり、仕事ができるようになるまでの期間が短くなります。
- 選抜の決定が下された後、働き始めるまでの間、内定者のエンゲージメントを保つような策を積極的に実施していますか?
- Web 2.0アプリケーションの力を利用して、内定者コミュニティを作ります。バーチャル・ゲームやTwitter、YouTube、Facebook、会社ブログなどが利用できます。
- 社内コミュニケーションに内定者を含めたり、会社のイベントに内定者を招待したりすることを始めます。
導入を通してのオン・ボーディング
- ここまでで、あなたの仕事は半分終わっていますか?
- 導入の日にオン・ボーディングが始まる場合があります。致命的な間違いです! ここまで述べたような活動のいくつかを実施していれば、すでに新規社員の定着率は向上し、オン・ボーディングが成功する確率は高まっています。
- 新規社員の事務管理を最小限にするようなテクノロジーは当たり前のことです。優れた人事制度は混乱を最小限にしますが、それが新規社員を誘導すると期待してはいけません。テクノロジーは「衛生要因」であり、問題を回避するために必要なものですが、それ自体が社員のエンゲージメントを高めるものではありません。
- 正式の導入セッションを企画する際、以下の点を検討します。
- 会社の戦略や、それとその日に入社する各人がどうつながっているかについて共有します。このレベルの明確さを新規社員に提示することが、自分が会社に合っていると感じ始めることに役立ちます。
- 社員が理解しやすいような形で、会社の文化や価値観、ビジョンの概要を説明する資料を用意します。
- 「うちではこういうやり方をする」的な話を共有します。新規社員はこれらの話から会社の「ソーシャル・ノルム」(表1参照)や文化についての貴重な手がかりを拾い上げることができます。
表1
- 顧客満足度調査の結果を材料として取り上げ、どのようにすれば会社が顧客満足度を向上させることができるかに焦点付けさせます。
- 最新の社員エンゲージメント調査の結果を材料として取り上げ、この会社で働くことの良い点や、現在改善中である点などの現実がわかるようにします。
- 様々な部署からスピーカーを招き、それぞれのチームが会社にどう当てはまっているかについて話してもらいます。
- インフォーマルな社内活動を紹介する時間を設けます。新規社員が参加できるようなスポーツチームやグループ活動、ネットワークを紹介します。
- 情報過多にならないようにします。関連のないプロセスや文書できちんと説明できるようなプロセスを新規社員に叩き込んではいけません。情報は、可能な限り、必要に応じてオンラインで自分で簡単にアクセスできるようなところに提示します。第3週まで必要ない情報を初日に投げるようなことはないようにします。
- 導入セッションの実施に上級幹部のサポートをもらいます。不安でいっぱいの若い人事担当者に第一印象形成を全て任せてしまわないようにします。
- グループごとにセッション内容を工夫します。新規社員それぞれのニーズに合わせてちょっとした変更がされたことは本人の記憶に残り、歓迎されているという強い肯定的な印象をもたらします。
- 新規社員が尋ねた質問をフォローし、グループの中で情報を共有するネットワークを築きます。
業務管理を通してのオン・ボーディング
- その仕事における成功とはどんなものかについて、早い段階で明確なイメージを設定していますか?
- 最初の1ヶ月で達成すべき目標を明確に掲げ、定期的なミーティングでそれらをレビューします。
- 最初の半年間に焦点を当てた、より長い業務目標を設定します。
- 上司と本人がどれくらい頻繁にミーティングを持つかについて明確なイメージを設定します。たとえば、最初の月には4回、その後は3ヶ月に8回、フォーマルなミーティングを持つ、などです。
- その人が「新規社員」であるという点を、あなたが自分の業務目標の中で認識していますか?
- あなたの業務計画の中に、新規社員の「ソーシャライゼーション目標」(表2参照)を組み込みます。これはあらゆる階層で重要ですが、特に管理職について重要です。人にうまく影響を与えてリードしていくことが職務の成功に致命的だからです。
表2
- あなたの業務計画の中に、新規社員の「ソーシャライゼーション目標」(表2参照)を組み込みます。これはあらゆる階層で重要ですが、特に管理職について重要です。人にうまく影響を与えてリードしていくことが職務の成功に致命的だからです。
学習や能力開発を通してのオン・ボーディング
- 最初の数週間、計画的な能力開発支援を提供していますか?
- どの点を能力開発しなければならないかを告げるのに、最初の業績レビューの日まで待っていてはいけません。
- 選抜プロセスについてフィードバックしましたか?
- 導入プロセスの早い段階で選抜プロセスや実施されたアセスメント結果についてフィードバックすることがよいやり方です。そのことによって以下の点についての話が弾みます。
- なぜ彼/彼女が採用されたか
- 新しい役割での彼/彼女の強みと思われる点
- それは、評価プロセスや評価手法からどのようにしてわかったか
- 彼/彼女に達成してもらいたいこと
- そこで彼/彼女の強みがどう役立つか
- 新しい役割での彼/彼女の能力開発分野
- 自分の能力開発ニーズについて本人はどう見ているか
- ギャップを埋めるためにあなたがどんな支援をするか
- 能力開発を支援するために、どんなリソース(人やもの)が利用できるか
- 導入プロセスの早い段階で選抜プロセスや実施されたアセスメント結果についてフィードバックすることがよいやり方です。そのことによって以下の点についての話が弾みます。
- 選抜段階での評価結果を用いて、能力開発計画をどのように立てるかのヒントを与えましたか?
- 選抜で使われた評価が、新規社員の好む学習スタイルを把握するために利用できることがあります。例えば、SHLのOPQから出力される「学習効果を最大化するためのレポート」は、新規社員の好みの学習スタイルに沿った能力開発計画の立て方についての情報を提示します。
- 採用時の評価で欠けていたコンピテンシーを明らかにし、それに関連する能力開発計画を設定します。
- メンターを任命しましたか?
- オン・ボーディング・プロセスの早い段階でメンターをつけると、能力開発のスピードは速まります。
- 何が本人を意欲づけるか、理解していますか? どのようにすれば彼らのエンゲージメントを向上させられるか、探り当てましたか?
- マクロのエンゲージメント調査が役に立つのは、チームや部署のレベルでのエンゲージメント向上施策の策定だけです。オン・ボーディングの観点からは、ミクロのエンゲージメントに焦点を合わせるほうがより有益です。つまり、個人のレベルで、新規社員を動機付けるものは何かを理解し、本人と協力しながら仕事環境をそれらの動機付け要因と合致させる必要があります。MQなどの意欲検査を用い、新規社員が成功に向かってやる気になるような環境を作るために、あなたが何ができるかを理解します。
- 能力開発計画の見直しを予定に組み込んでいますか?
- 職務や新規社員のスキルレベル、動機付け要因は、全て時間と共に変化します。これらの全要因を考慮に含めるために、能力開発計画は柔軟なものでなければなりません。
- 進捗状況を追跡していますか?
- 能力開発の進捗レビューを測定ツールで補強します。例えば、半年後と一年後に360度ツールを用い、能力開発計画に照らしての進捗状況の目安とします。継続的な能力開発は現在の能力レベルを確保するだけでなく、社員のエンゲージメントの維持に大いに効果があります。
結論
オン・ボーディングは業績に顕著に貢献できる重要な人事プロセスのひとつです。戦略や目的がほとんどない状態で実行されれば、新規社員は入社についての自分の決心を疑問に思い、仕事ができるようになるまでの期間が長引くことになります。プロセスがまずいと、新規社員は会社にエンゲージするよりもむしろ会社とちぐはぐに感じ、退職することになりかねません。
しっかり考えてうまく実施すれば、貴社のオン・ボーディング戦略は、社員のエンゲージメントにプラスの影響を与え、定着率を高め、仕事ができるようになるまでの期間を減らし、会社の利益を向上させます。
重要ポイントのおさらい
- オン・ボーディングは導入日のはるか以前に始まり、社員の能力開発の初期段階にまで渡るプロセスです。
- オン・ボーディングは、新規採用の書類仕事などをさっと行う以上の、より深い、より意味のあるものです。当然のことながら、オン・ボーディングが社員のエンゲージメントに貢献していないならば、それは機能していないということです。
- オン・ボーディング戦略の成功は事業業績に関連します。オン・ボーディングがうまくいっていれば、退職率は下がり、新規社員が仕事をできるようになるまでのスピードが増し、結果として、顧客満足度と利益率が向上します。
(© SHL. Translated by the kind permission of SHL Group Ltd. All rights reserved)
訳者コメント
オン・ボーディングについてのやや長いSHL白書を2回にわたってご紹介しました。
近年、人材のダイバーシティというテーマが注目されています。パーソナリティや仕事スタイル、さらには文化的背景など、様々な人材がいるほうがよい、という考え方です。企業社会における女性などマイノリティ保護の観点からは確かにそうですが、企業業績にプラスの貢献をするためには、企業理念、価値観の共有が大前提です。仕事を進めていく上で何を大切に考えるか、という部分を全員が共有していないと、単なる烏合の衆です。チーム理論では、個性はいろいろ、価値観は統一、というチームが最も高い成果を収めると言われています。
組織に新しい人材を導入する際のヒントとして、今回の記事はお役に立ちましたでしょうか?
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- 第268回 事例:デル
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- 第262回 事例−キンバリークラーク:アセスメントで大きなコスト削減を実現
- 第261回 ジェンダー・ダイバーシティの促進:リーダーシップ・チャレンジにおいて女性がリード
- 第260回 事例:FSCS ハイポテンシャル者の発見と育成
- 第259回 採用の意思決定を改善するための、避けるべき3つの間違い
- 第258回 事例:ボンバルディア
- 第257回 大学新卒採用への新しいアプローチ
- 第256回 事例:E.ON
- 第255回 2018年グローバル・アセスメント・トレンド調査――エグゼキュティブ・サマリー
- 第254回 事例:アデコ・グループ――SHL Leader Edge Solution
- 第253回 SHL白書「タレント・アセスメント・テクノロジーの台頭」(連載6)――結論と提言
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- 第251回 SHL白書「タレント・アセスメント・テクノロジーの台頭」(連載4)――シリアスなゲーム
- 第250回 SHL白書「タレント・アセスメント・テクノロジーの台頭」(連載3)――ゲームの手法を応用したアセスメント
- 第249回 SHL白書「タレント・アセスメント・テクノロジーの台頭」(連載2)――新しいアセスメント・テクノロジーを吟味する
- 第248回 CEB白書「タレント・アセスメント・テクノロジーの台頭」(連載1)
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- 第214回 変革マネジメントを機能させる(1/2)
- 第213回 コンピュータセンター社
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- 第211回 HIPOプログラムをどう改善できるか
- 第210回 事例:スイス陸軍士官学校
- 第209回 第32回産業・組織心理学会大会報告
- 第208回 全ての従業員エンゲージメント調査で尋ねるべき9つの質問
- 第207回 IT専攻学生以外をねらえ
- 第206回 Brexitから派生する人事問題(後編)
- 第205回 Brexitから派生する人事問題(前編)
- 第204回 事例:イタリア本社の大手保険会社ゼネラリがマネジャーの見極めと能力開発にSHLを使用
- 第203回 リーダーシップ開発が職務上でなければならない理由
- 第202回 事例:DHL ジョブ・マッチングとディベロップメントセンターで組織再編成
- 第201回 事例:ベルデン 営業力強化
- 第200回 面接4回は止めよう
- 第199回 事例:ウェバー・ウェンツェル法律事務所(南アフリカ)
- 第198回 CEB白書:リクルーターを人材アドバイザーとして再定義する(5・完)
- 第197回 CEB白書:リクルーターを人材アドバイザーとして再定義する(4)
- 第196回 CEB白書:リクルーターを人材アドバイザーとして再定義する(3)
- 第195回 CEB白書:リクルーターを人材アドバイザーとして再定義する(2)
- 第194回 CEB白書:リクルーターを人材アドバイザーとして再定義する(1)
- 第193回 事例:マイクロソフト
- 第192回 2016年、人事にとって人材分析がなぜ一番の優先課題なのか?
- 第191回 ハイ・ポテンシャル・プログラムの3大リスク−対応策
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- 第189回 人事考課をやめたいですか?もう一度考えてください。
- 第188回 アクセンチュアが毎年の人事考課とランキングを一掃
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- 第186回 エンタープライズ・リーダー(3/3)
- 第185回 エンタープライズ・リーダー(2/3)
- 第184回 エンタープライズ・リーダー(1/3)
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- 第182回 私の最初の90日間:新リーダーは一人では成功できない(し、すべきではない)
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- 第179回 正しい企業イメージをブランディングする
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- 第176回 ジョゼ・モウリーニョ――ビジネスリーダーの新モデル
- 第175回 シンデレラに学ぶ5つのレッスン
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- 第173回 本社は耳を傾けているか?
- 第172回 事例:ハイネケン グローバル新卒採用
- 第171回 人材測定の効果――(5)ビジネス・アウトカム・スタディ(後編)
- 第170回 人材測定の効果――(4)ビジネス・アウトカム・スタディ(前編)
- 第169回 人材測定の効果――(3)ビジネスバリュー・ステートメント(事例後編)
- 第168回 人材測定の効果――(2)ビジネスバリュー・ステートメント(事例前編)
- 第167回 人材測定の効果――(1)はじめに
- 第166回 2015年、人事はこの5つの優先事項を見逃すな
- 第165回 Y世代は良いリーダーになれるか?
- 第164回 事例:アダブ・トラスト――ダイバーシティと雇用機会均等を改善
- 第163回 世界の会社員は仕事に何を求めているか?
- 第162回 採用場面におけるゲーミフィケーションの活用――トレンドとベストプラクティス
- 第161回 新卒者の3分の2が最初の職を後悔
- 第160回 事例:ウェストヨークシャー州消防局
- 第159回 事例:オーストラリア ビクトリア州司法局
- 第158回 ネガティブ経験への対処なし
- 第157回 モバイル・アセスメント:長所と短所
- 第156回 HRのサバイバル的考え方がビジネスの成長を阻害
- 第155回 CEBがThe Economic Timesと協力して、インドの次世代リーダーを見極め
- 第154回 サイコメトリックスのパワー(2/2)
- 第153回 サイコメトリックスのパワー(1/2)
- 第152回 CEBが今年の採用技術革新賞を受賞
- 第151回 ハイポテンシャル人材識別のためのHRガイド
- 第150回 ハイポテンシャル人材とはどんな人材か?
- 第149回 CEBが中国で人材マネジメント業界リーダーとして認められる
- 第148回 社員調査を再考する‐エンゲージメントを超えて(3/3)
- 第147回 社員調査を再考する‐エンゲージメントを超えて(2/3)
- 第146回 社員調査を再考する‐エンゲージメントを超えて(1/3)
- 第145回 ビジネスの成功を推進する人材戦略
- 第144回 事例:スワロフスキー
- 第143回 企業戦略・プロジェクト切り上げの難しさ
- 第142回 まずいオン・ボーディングの隠れたコスト
- 第141回 ネルソン・マンデラ氏の残したもの
- 第140回 幹部候補者トレーニングに不信
- 第139回 事例:マークス&スペンサー
- 第138回 CEBリポート:グローバル・リーダーシップ・パイプラインの強化(3/3)
- 第137回 CEBリポート:グローバル・リーダーシップ・パイプラインの強化(2/3)
- 第136回 CEBリポート:グローバル・リーダーシップ・パイプラインの強化(1/3)
- 第135回 人事リスク上位8位と、その対処方法(後半)
- 第134回 第29回 産業・組織心理学会大会報告
- 第133回 人事リスク上位8個と、その対処方法(前半)
- 第132回 事例:国際連合のコンピテンシー採用
- 第131回 新卒採用者にとっての難問‐SHLグローバルスタディより
- 第130回 新入社員がチームをかき回すのをどうやって止めることができますか?
- 第129回 事例:質の高い成長のためにブランドのスターを見極め――インターコンチネンタル ホテルズ グループ
- 第128回 2013年度ビジネス成果研究リポート 主な結果
- 第127回 2013年度ビジネス成果研究リポート 研究手法
- 第126回 2013年度ビジネス成果研究リポート――アセスメント・ソリューションによる収益改善――
- 第125回 人事優先課題とビジネス・バリュー
- 第124回 SIOP 2013
- 第123回 事例:メッツォ
- 第122回 情報のビジネス的な価値を最大化する
- 第121回 2013年グローバル・アセスメント・トレンド調査報告書
- 第120回 タレント・オーディットでビジネスの成長力を確保する
- 第119回 事例:スイス・リー
- 第118回 雑誌記事 Marriage of Equals
- 第117回 事例:グラクソ・スミスクライン
- 第116回 貴社のビジネスにとって最もリスキーな人は誰ですか?
- 第115回 事例:KPMG
- 第114回 アセスメントを考える
- 第113回 SHL香港が『優秀HRサービス賞』を獲得
- 第112回 事例:カンタス航空
- 第111回 女性は何故、英国企業のトップの位置に登ろうとしないのか?
- 第110回 事例:スワロフスキー〜離職率を下げ、雇用プロセスをブランド化する〜
- 第109回 ヨーロッパにリーダーが足りなくなる
- 第108回 SHLグローバル・リーダーシップ研究結果
- 第107回 中国では採用はソーシャルに
- 第106回 事例:バークレイズ よりよい選抜のための評価者トレーニング
- 第105回 職場におけるダイバーシティの障壁を切り崩す
- 第104回 中国のビジネス・エリートが上海でSHL LINKカンファレンスに参加
- 第103回 事例:ゼロックス
- 第102回 サクセッション・プランニングを効果的に進めるための6つの戦略
- 第101回 あなたの上司は明日も仕事にきますか?
- 第100回 オリンピックで仕事を休めるか?
- 第99回 2012年度グローバル・アセスメント・トレンド調査結果(サマリー)
- 第98回 アセスメント・トレンドの変化〜人材をより大局的に捉える〜
- 第97回 調査・統計ニュースより〜
- 第96回 SHLが南アフリカのリーダーシップ指数を発表
- 第95回 コア・バリューに沿った採用プロセスを:ジョン・ルイスとHSBCの事例
- 第94回 人材をめぐる戦い:here and now
- 第93回 事例:ユニリーバ 大卒採用
- 第92回 事例:タレス・アレーニア・スペース
- 第91回 大学4年生のための職探しのヒント
- 第90回 事例:テスコ――新設職の評価プロセスをSHLと共同で開発
- 第89回 パーフェクトなパーソナリティを採る――アセスメント・テストの人気高騰
- 第88回 ごめんなさい。コンピューターが「だめ」と言っています。
- 第87回 事例:DHLサプライチェーン 大卒採用
- 第86回 起業家新世代の創造をSHLが支援
- 第85回 SHLがビジュアル・アイデンティティを一新
- 第84回 事例:ヒルトン・インターナショナル
- 第83回 ビデオクリップを用いた面接者要因の探索的研究(学会発表報告)
- 第82回 事例:NASA(アメリカ航空宇宙局)
- 第81回 中小企業は採用費を無駄に使っているかも
- 第80回 社員本人が自分自身の最も厳しい批評家
- 第79回 成果研究レポート
- 第78回 事例:日産
- 第77回 グローバル・アセスメント・トレンド調査結果(サマリー)
- 第76回 大卒者の60%が仕事を見つけられていない
- 第75回 SHLクライアントの大卒採用が名誉ある賞を受賞
- 第74回 安全のDNAを分解する(3) 〜職場事故はなぜ起き続けるのか?
- 第73回 安全のDNAを分解する(2) 〜職場事故はなぜ起き続けるのか?
- 第72回 安全のDNAを分解する(1) 〜職場事故はなぜ起き続けるのか?
- 第71回 事例:BUPA
- 第70回 英国労働力の意欲欠如が「幽霊退職」に拍車
- 第69回 顧客調査結果:貴社の人事課題を理解するために
- 第68回 ベストな人材を採用するチャンスをつかめ
- 第67回 SHLとPreVisorが合併――人材マネジメントのグローバル・リーダーへ
- 第66回 事例:ゼロックスU.K.
- 第65回 SHL社ユージーン・バーク氏がテスト出版社協会の理事に選出される
- 第64回 事例:イギリス航空管制公社(NATS)――オンライン採用選抜プロセスを改善
- 第63回 ロンドン人はイギリスで最も勤勉でやる気にあふれた労働者である
- 第62回 組織の成長のためのオン・ボーディング(2)−実務上のヒント
- 第61回 組織の成長のためのオン・ボーディング
- 第60回 iPQを発売
- 第59回 事例:富士通のタレントマネジメント
- 第58回 2011年大学卒業予定者は、企業が求める対人スキルに欠けている
- 第57回 SHL顧客にとってアセスメントが事業業績にプラス影響(アバディーン調査結果)
- 第56回 まずい採用方法のせいでビジネスが顧客を失うかも(その2−小売業界編)
- 第55回 まずい採用方法のせいでビジネスが顧客を失うかも
- 第54回 SHLグループCEOへの質問
- 第53回 事例:ケロッグの人材マネジメントプログラムにSHLがパリン、パチパチ、ポンを追加
- 第52回 採用業務アウトソーシング
- 第51回 ネットワーキングの科学−SHLシニアコンサルタント Alex Fradera
- 第50回 事例:ハーツ−変革を推進する人材を選抜
- 第49回 「いい気にならずに適合度を」SHL CEO ディビッド・リー
- 第48回 キネティク社−南極探検隊メンバー選抜
- 第47回 SHLが中国に上海オフィスを開設、ATAとパートナーに。
- 第46回 最先端のテクノロジーを維持する
- 第45回 パーソナリティ検査の投資収益
- 第44回 大量採用
- 第43回 LinkedInのSHLグループに参加しませんか?
- 第42回 2010年DOP大会にて
- 第41回 将来に目を向ける時が来た
- 第40回 事例:コールセンター・顧客サービスのスタッフ採用(2)
- 第39回 事例:コールセンター・顧客サービスのスタッフ採用(1)
- 第38回 EU大統領の選出方法はおかしい、とSHLが警告。
- 第37回 約600万人のイギリス労働者が職務に満足していない
- 第36回 SHLが画期的なパーソナリティ検査を発売
- 第35回 技術投資によってより迅速な人事決定が実現
- 第34回 事例:クリスピー・クリーム・ドーナツ
- 第33回 客観採点式インバスケットテストの開発と妥当性検証(学会発表報告)
- 第32回 不況下における社員エンゲージメント・意欲低下の背景について、重要な洞察をSHLが公開。
- 第31回 ケーススタディ:オックスファム
- 第30回 ケーススタディ:3M
- 第29回 社員は『昇進』と『能力開発』の機会に欠けていると認識
- 第28回 SHLに新CEO
- 第27回 ケーススタディ:シェル石油開発
- 第26回 ケーススタディ:オイルサーチ社
- 第25回 動機付けに「万能の」やり方はない、とSHLが警告
- 第24回 求職者の4分の1が仕事を得るためにうそをつく
- 第23回 SHLが次のルイス・ハミルトン探しを加速
- 第22回 SIOP大会でSHLアンディ・ロス博士が講演
- 第21回 第24回SIOP大会にSHLが参加
- 第20回 チームビルディング
- 第19回 ケーススタディ:大手国際銀行A行
- 第18回 SHLとStepStoneが業務提携
- 第17回 ケーススタディ:ソニー・ヨーロッパ
- 第16回 ケーススタディ:アライアンス・ユニケム
- 第15回 年齢とOPQの関係に関する最新研究
- 第14回 あなたはどんな学習パーソナリティをもっていますか?SHLにお尋ねください。
- 第13回 今日のグローバル経済における人材
- 第12回 ケーススタディ:イギリス国営くじ基金(3)
- 第11回 ケーススタディ:イギリス国営くじ基金(2)
- 第10回 学会発表ご報告
- 第9回 ケーススタディ:イギリス国営くじ基金(1)
- 第8回 ケーススタディ:イギリスリバプール市
- 第7回 客観テストに関するヨーロッパ企業調査結果
- 第6回 リーダーが足りなくなる!
- 第5回 採用シンポジウム(東京)報告
- 第4回 大学院生への研究支援
- 第3回 ケーススタディ:コカ・コーラ
- 第2回 言葉よりも行動
- 第1回 Y世代は、採用にどんな影響を与えるのか?